資産運用する際の経済動向の基本10原則!!

資産運用

皆さんこんばんは!弊社株式会社FPギャラリーのホームページ内にブログを移設してから更新頑張ってます!笑

さて今日は、皆さんがお金の事を考えるにあたっての経済の基本10原則をお話します。

よくお客様から『今後金利や株価、為替はどう動きますか?』などの質問を頂く事があります。

これは資産運用の商品選びや、住宅購入時の住宅ローンで変動金利か固定金利かを考える際などに、非常に気になる事かと思います。今日お話するのは、資産運用(投資)・金利・為替・保険・貯金・住宅ローン・不動産・買い物・海外旅行などなど、お金にまつわるあらゆる事に役立つ経済の基本10原則です。

まずはオーソドックスな経済の基本的な金利・株価・物価・為替の動きです。これらの基礎を覚えておくといいかもしれませんね。

早速いきましょう。

 

≪経済の10原則≫

① 金利

・第一原則
景気がいい = 高金利
景気が悪い = 低金利

・第二原則
おカネが少ない = 高金利
おカネが多い  = 低金利

② 株価

・第一原則
景気がいい = 株高
景気が悪い = 株安

・第二原則
低金利 = 株高
高金利 = 株安

③ 物価

・第一原則
景気がいい = 物価高
景気が悪い = 物価安

・第二原則
おカネが多い = 物価高
おカネが少ない = 物価安

・第三原則
物価高 = 高金利
物価安 = 低金利

④ 為替

・第一原則
景気がいい = 円高
景気が悪い = 円安

・第二原則
高金利 = 円高
低金利 = 円安

・第三原則
物価安 = 円高
物価高 = 円安

以上、今挙げた10原則はあくまでも経済の基本です。新聞などで載っている殆どの論理がこの原則のうちのどれかを語っているにすぎないのです。では皆さん、ここでこの10原則、よ~く見てみて下さい。何か矛盾してないでしょうか?お気づきの方、ご存知の方もいらっしゃるでしょう!!

例えば、金利の第一原則『景気がいい=金利高』なら、同時に『景気がいい=物価高』と『景気がいい=円高』が成立しますよね?さらに『高金利=円高』が成り立ちます。

という事はこの通りだったら景気がいいと、物価高で円高という事になりますよね?しかしよく見てみると、為替の第三原則『物価安=円高』、『物価高=円安』と矛盾する事になりますよね?

なぜでしょう?

これは、結局はその場その場での総合判断であって、経済理論よりも、もっともっと世の中の市場は複雑なのです。一定のルールによって金利や株価や物価や為替が一律的に決まってるわけではありません。論理だけでなく、その時々の心理状態によっても大きく左右されてくるのです。

その結果、市場はその時々で大きく顔色を変えてくるのです。市場の価格動向なんかは誰も完璧に明確に予測などできないのです。

ですのであくまでも、これら経済理論は基本中の基本です。経済理論を知っていたからと言って、勝負に勝つことが保証されたわけではありません。市場の世界には個人投資家や初心者の投資も含まれて価格形成されています。株価や為替、金利なども経済理論との歪みが発生しているのです。

ですが、少なくともこの経済理論を知っていれば、現在の市場の状態がこの基本からどれだけ離れているかが分かります。今、日本経済・世界経済のどこがゆがんでいるかが何となく分かってくるのです。

皆さんもこの基本を押さえておけば、今後の見方や新聞の読み方なんかも変わってくるでしょう。難しいと毛嫌いしないで、一度カンタンな基礎から一緒にお勉強してみませんか?

またそういった、
・お勉強が大嫌いな方(笑)
・全く知識や経験の無い超初心者の方
・忙しくて手が回らない方
・でもお金は増やしてほしい方(笑)

などなど全く知識がなくても、資産運用のプロ達(機関投資家)が運用してくれる商品も多々あります。全く同じ金融商品だったとしても、少しだけやり方を変えるだけでリスクがかなり軽減出来たりもします。この低金利の日本で貯金だけをしていてもお金は増えません。その間にどんどん時間は過ぎていきます。

資産運用というのは、時間をかければかけるほどそのリスクは減らせますし、運用益も期待できます。

一度私と一緒に、超カンタンなお金の基礎知識からお勉強してみませんか?

もし少しでも気になった方は、是非一度お気軽にお声がけくださいね。(無料相談可)

というわけで今日は経済の基本的な動きについて触れてみました。これからも皆さんのお役に立てる情報をたくさんお届け出来ればと思っていますので、宜しくお願いします!では!!

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伊藤 尚徳

伊藤 尚徳

金融機関の事業資金融資の部署で8年間勤務した後、FP資格を取得して大手FP事務所に勤務し、その後独立した金融業界一色の専門家。 FPは一つの分野に特化していてはいけないと、幅広い相談が出来る様に独立系FP事務所、株式会社FPギャラリーを設立。 現在、大手上場企業7社と提携し、資産運用、住宅資金相談、保険、税金、相続・事業承継など、法人・個人含めてFP6分野全てで年間約600件以上のあらゆる相談を受けて問題を解決している。 また、全国各地でセミナーや各種講演なども行っており、非常に分かりやすい話し方に定評がある。家計の無駄を徹底的に省き、資産に残す提案を得意とする。

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