独身男性（女性）は生命保険に入る必要はあるの？？
皆さんこんにちは!(^^)!
最近、知人や友人から「結婚しなくて子供や奥さんがいない場合は生命保険に入る必要ってあるの？」とよく聞かれます。
生命保険に入るタイミングでよく聞くのが、
・社会人になったから
・会社に来る営業の方の勧められたから
・みんな入っているから
・友達に勧められたから
・結婚したから
・家を買ったから
などなど、上記のような理由でご加入されている方は少なくないと思います。
今回はそういった方々の疑問点を解決していきますね！
生命保険って？？？
まず皆さんにお伝えしたいのは、そもそも加入する必要があるのかどうかから考えてほしいです。
生命保険に加入する目的は３つあります。
①保障目的
まずは亡くなった時の死亡保障の目的と病気になった時の医療保障の目的です。
生命保険と聞いて一番イメージしやすいのがこの「保障目的」だと思います。
この「保障目的」が必要な方はどういった方でしょうか？
【死亡保障が必要な方】
こちらに関しては、まずその方が亡くなった時に生活できなくなる人がいるかどうかです。
ご自分が亡くなった時に、奥様やお子さんがすぐに生活できなくなる時は死亡保障は必要になります。
例えばご結婚していない独身の方でも、ご両親に毎月仕送りをしていて、その仕送りが途絶えてしまうとご両親が生活できなくなる場合は生命保険に加入しておく必要があります。
※もちろん遺族年金の額や団体信用生命保険に加入している方は、そちらも考慮したうえでお考え下さい。
つまり、現段階でご自分が亡くなった時に生活できなくなる方がいない場合は、生命保険の「死亡保障」にご加入する必要はないと判断できます。
【医療保障が必要な方】
医療保障に関してももちろん必要な方と必要ではない方がいます。
ご自分が病気やけがをした時の急な出費に備えて医療保険に加入していくわけですが、実は病気やけがをした時には私たちは大きな味方がついております。
１、健康保険
それぞれの年齢層における一部負担（自己負担）割合は、以下のとおり。
・ 75歳以上の者は、１割（現役並み所得者は３割。）。
・ 70歳から74歳までの者は、２割※（現役並み所得者は３割。）。
・ 70歳未満の者は３割。６歳（義務教育就学前）未満の者は２割。
※ 平成26年4月以降70歳となる者が対象。これまで、予算措置により１割に凍結してきたが、世代間の公平を図る観点から止めるべき等との指摘を踏まえ、平成26年度から、高齢者の生活に過大な影響が生じることのないよう配慮を行った上で、段階的に２割とした。
２、高額療養費制度
高額療養費制度は、家計に対する医療費の自己負担が過重なものとならないよう、医療機関の窓口において医療費の自己負担を支払っていただいた後、月ごとの自己負担限度額を超える部分について、事後的に保険者から償還払い（※）される制度。
（※１）入院の場合、医療機関の窓口での支払いを自己負担限度額までにとどめる現物給付化の仕組みを導入
（※２）外来でも、平成２４年４月から、同一医療機関で自己負担限度額を超える場合に現物給付化を導入
○ 自己負担限度額は、被保険者の所得に応じて設定される。
つまり、こういった健康保険や高額療養費制度があるのである程度は安心できます。
ただし、例えば入院した時を考えますと差額ベット代（部屋代）や食費などは、もちろん自己負担となります。さらに、今後の日本人の寿命はまだまだ延びることが考えられます。
寿命はどんどん延びるのに、将来貰える年金がは全く分からない状況です。そして、先ほどご説明した健康保険や高額療養費制度も今後何十年も今と同じ制度かどうかは全く分からいので、私は医療保険は最低限ご準備しておいたほうが安心かと思います。
※ただし、多額の現金をお持ちの方などは、例え病気やけがをしても手元の資金で十分支払えると思いますので、そういった方は必要ないと考えても良いかと思います。
②積み立て目的
現在日本はマイナス金利や金融緩和によって過去最低金利です。
つまり、金利が低いということは銀行にお金を預けていても全く増えません。ですので、貯金よりは利率の良い生命保険でお金を増やそうと思って加入される方が多いです。
しかし、積み立て目的といっても貯金よりほんの少し増える程度です。
さらに、現在の日本では物価上昇リスクもあります。
【物価上昇リスク】
インフレとは、通貨の価値が下落し物価が上昇することを指します。仮にインフレ率が年2%という場合、今年100円で買えた商品が来年は102円ださないと買えないということになります。デフレの場合はその逆で安く買えるようになります。
こうしたインフレの進行は資産価値を結果的に減少することになります。今年の預金100万円はインフレ率が高くなれば、今年と同じだけの買い物ができないからです。
ちなみに、この場合、10年間2％物価が上昇すると100万円を現在割引価値に換算すると約82万円になります。つまり、現金としてそのまま持ち続けた場合は、価値は減価してしまうのです。これがインフレリスクになります。
インフレというのは貨幣価値【お金の価値】の下落を意味します。
資産運用商品で見ると確定利回り（固定金利）の商品はインフレによる影響を受けやすく、変動金利の商品はインフレによる影響を受けにくくなります。
ですので、昔からある日本の国債で運用される個人年金保険や終身保険、養老保険などは物価上昇リスクに対応できないため加入のおススメはできません。
ただし、外貨で運用されるような商品だったり、外国の株式や世界債券で運用されるような変額保険などで物価上昇リスクに対応したものもありますので、そういったものを選ぶのは良いかと思います。
③節税目的
基本的に生命保険にご加入された場合は、生命保険料控除といって年末調整や確定申告で所得税が返ってきたり、翌年の住民税がお安くなります。こちらはもちろんお得なのですが、それ以上に節税効果があるのが資産をお持ちに方の相続税や会社を経営されている方の法人税です。
ご自分だけではなくご両親の相続財産なども把握しておく必要がありますね。相続税には基礎控除もありますので、そちらを超える場合は相続税の対策など考える必要があります。
まとめ
上記でお伝えしました通り、生命保険には加入する目的が3つあります。そもそもまずはご自分がどの目的で加入するのかをしっかりと考えたうえでご自分にあったものを選んでいきましょう。
掛け捨て型の商品であれば、保障期間の間で何もご自分の身におきなかったら保険料が返ってきません。
ですので、同じ保障内容なら一番保険料のお安いものを選びましょう。
積み立て型の商品であれば、商品内容やリスクにもよりますが、一番返戻率の高いものを選びましょう。同じお金を積み立てるなら返戻率が高いほうがお得ですからね。
ということで、まず自分には生命保険は必要なのか？
必要ならどういったプランが良いのか？
いつから加入していけばいいのか？
などお悩みのある方はお気軽にご相談ください。
あらゆる保険会社の中からお客様に合ったプランをご提案させて頂きます。
橋本宗南
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